海外現地での友達の作り方 海外生活初心者は必見
海外現地での友達の作り方
自分から手を挙げて海外に移住、留学している人は、現地での生活のイメージを事前に持っている人も多いと思います。
一方、会社からの辞令で海外駐在になった駐在員、駐妻の方たちは、海外現地での交友関係に不安を感じるケースも多いようです。
海外現地にいる立場から、海外現地での友達の作り方について、まとめてみようと思います。
結論としては以下のうち、自分に合ったものを焦らずに試してみればOKです。
日本人の場合
‐ 現地の日本語フリーペーパーなどでコミュニティ、サークルを探す
‐ 語学学校に通う
‐ SNSを通じて知り合う（twitterなど）
‐ 子供の学校を通じて、知り合う
‐ 誰か何人かと友達になれば、そのコミュニティが広がる（同世代、同業の会など）
現地国籍の方、外国人の場合
‐ 日本語を学びたい人と知り合う
‐ 出会い系アプリで知り合う（男女の場合）
現地の日本語フリーペーパーなどでコミュニティ、サークルを探す
日本人がそこそこ多い都市においては、日本人向けのフリーペーパーが街に置かれていることが多いです。
主に、和食居酒屋の広告などが紙面の大半を占めていることが多いですが、だいたい「テニスサークル」「子育てママの会」「現地採用の会」「早稲田大学卒業生のコミュニティ」など、何らかのつながりのあるコミュニティが、連絡先を公開しています。
同じように、知り合いを増やしたい日本人は多いですので、こういった手段で最初のきっかけを作るものいいでしょう。
語学学校に通う
私の場合は、中国語学校がそうでしたが、海外現地の語学学校には、日本人をターゲットとして運営している学校が多くあります。
語学を学ぶ目的で学校に通いつつ、そこでご一緒した方とつながりができるケースもあるでしょう。
SNSを通じて知り合う（twitterなど）
海外駐在が決まったら、駐在員の方も、駐妻の方も、その地域に住んでいるTwitter、Instagramのユーザーをフォローするといいでしょう。
その方から、現地在住者とつながるケースもあるでしょうし、生活情報も得られます。
子供の学校を通じて、知り合う
子供がいる方限定の方法にはなりますが、子供を育児教室、保育園に通わせて、そこで一緒になった日本人の両親と知り合いが作れるケースも多いです。
日本人向けの学校の場合は特にその機会が多いですし、日本人学校がないエリアでも、インターナショナルスクールにて、日本人が通っていることも多いです。
誰か何人かと友達になれば、そのコミュニティが広がる（同世代、同業の会など）
海外には、「1985年生まれの会」 など、なんらかの共通点を通じたコミュニティが多く存在しています。何人か、知り合いができれば、そこからさらにコミュニティが広がり、知り合いが増える、ということもあります。
日本語を学びたい人と知り合う
こちらは主に、現地国籍の方と知り合う方法ですが、 中国なら中国にて日本語を学習している大学生、社会人がたくさんいます。
インターネット検索でも出てきますが、日本語学習中の人とお友達になりたい、ということで声をかけたり、連絡すると、向こうからは大歓迎で友達になってくれることでしょう。
現地情報もいろいろと交換できるので良い方法だと思います。
出会い系アプリで知り合う（男女の場合）
最後に、未婚者の方でないと難しいですが、現地で流行っている出会い系アプリを通じて、友人をつくる方法も有効でしょう。
国によりますが、外国人ということで、日本語を学んでいる人や日本の文化に興味のある人からは、魅力的な人として見られやすいです。
こちらもできる方は試してみるといいでしょう。
以上になります。
日本国内での知り合いは、会社や所属団体で知り合う、大学からの友人、といった知り合いの関係が多いと思いますが、海外での友人の作り方は、また少し方法が違う、という印象を受けます。
ぜひ色々試してみてください！
海外転職時に、良い条件での転職オファーを勝ち取る方法3つ 【成功したい人必見】
海外への転職は、日本国内での転職と事情が大きく異なります。
よく調べずに転職活動をしてしまうと、経歴に傷が付き、その後の転職において不利になることもあり得ます。
私自身は、海外における現地企業の立場から、転職サイトや人材エージェンシーに費用を払って、日本人の方を採用することもあります。
自社に応募してくる人の様子を観察していると、うまく海外転職をすすめている人と、正直、本人にとってベストな転職の進め方をしていないなと思う人に、出会うことがあり、そのあたりの違いを整理してみたいと思いました。
海外転職に興味がある人に向けて、海外転職をいい条件で勝ち取る方法を共有したい、と思います。結論から言うと、以下3つが重要だと考えています。
① 人材紹介会社を使っても、優秀な人が、あなたの転職アドバイザーになるとは限らない。複数の人材エージェンシー、求人サイトを利用すべし。
② 複数の内定獲得を目指し、給与・待遇条件を交渉すべし。
③ 将来のキャリア展開につながらない体質の会社を全力で避けるべし。
一つずつ見ていきましょう。
① 出来る人が担当になるとは限らない。複数の人材エージェンシー、求人サイトを利用すべし。
日系企業が求人を依頼するような海外の求人サイト、人材紹介会社には、日本語ができる現地スタッフや、日本人が営業担当として在籍しているケースが多いです。
それらの会社も、採用が難しい海外において、日本人や日本語ができて優秀なプロフェッショナルを社員として採用することは非常に難しいため、海外の人材会社の社員は、日本の人材会社よりも、働いている人のレベルが、数段低い印象を受けます。
転職相談にのってくれる人材紹介会社の社員の方が、貴方に対してベストなキャリアアドバイスを提供できるかどうかは、運勝負です。
必ずしも優秀ではない人材会社の社員からのアドバイスを鵜呑みにして、キャリアの可能性を狭めてしまう可能性があるため、必ず、複数の人材会社や求人サイトに頼りましょう。
どの人材会社がレベルが高い、というのは、ありません。運です。 個人ブログで、特定の人材紹介会社をおすすめしている記事もありますが、あればアフィリエイト（広告）です。
転職は、人生に大きな影響を与える転機です。不用意な転職にならないように、いいアドバイザーに出会える可能性を高めてください。
② 複数の内定を獲得し、給与・待遇条件を交渉すべし。
次に重要なのは、 給与・待遇面で「交渉のラウンドに立つ」ことです。
日本の正社員雇用では、内定後に給与交渉する余地は少ないです。大企業であればなおさらそうです。
一方で、海外の雇用においては、給与や福利厚生は、固定されているものではありません。人事制度が整っていない会社も多くあります。
採用したいと思える日本人に出会えることは非常に稀であるため、基本的に、給与面での交渉余地はある企業が多いです。
給与待遇面での交渉を有効にすすめるためにも、1社だけ面接を受けてみる、といった望み方ではなく、面接は、積極的に受けて、内定を複数ゲットしましょう。1社内定を取れる方であれば、複数社の内定を獲得できる可能性は高いです。
採用する側の立場としても、複数の内定をもっている応募者の方に対して、給与面であと●●円だけ給与をあげてくれれば、と人材紹介会社経由で交渉がはいった場合、70％くらいの確率で応じます。
採用する側の心象を悪くしてしまうのでは、と心配されるかもしれませんが、現地スタッフの採用において給与交渉は日常茶飯事です。採用する側も慣れています。
③ 将来のキャリア展開につながらない会社を全力で避けるべし。
日系企業の海外法人の場合、会社制度・雰囲気も様々です。
会社の特徴に応じて、現地雇用で採用される場合に任される業務範囲が異なってきます。
とりわけ確認したほうがいい観点は、
・駐在員、現地採用社員、現地社員の人数と役割： 駐在員を少なく保ち、現地社員への権限移譲を進めているか。
・現地採用社員として採用された場合のキャリアステップ： 現地採用社員でも、昇進、本社採用につながったケースがあるか。
の2つです。
駐在員にしか重要なポストが与えられず、現地採用社員にはレベルの低い仕事しか任せない会社もあります。駐在員の人数が多く、現地採用社員の数が少ない会社も、現地採用社員を、手足として使い、本人のキャリアを軽視する可能性もあります。
こういった会社ではキャリアの発展が見えにくいです。
現地採用社員として海外転職する場合、現地採用社員へ期待されている役割と会社における影響力、また、将来的に日本に戻る際に本社雇用があり得るのか、駐在員契約に切り替える可能性があるのか、といった点は入念に確認し、現地採用社員を丁寧に育ててくれる会社を選んだほうが、その後のキャリアにおいてプラスになる可能性が高いです。
必ずしも、現地採用社員に対して、いいキャリアを提供できる会社ばかりとは限らない、という前提に立ち、面接の際にもできるだけそのあたりの情報を得られるように、きちんと質問しましょう。
おさらいですが、以下3点、海外転職において、成功するにはとても重要です。
① 出来る人が担当になるとは限らない。複数の人材エージェンシー、求人サイトを利用すべし。
② 複数の内定を獲得し、給与・待遇条件を交渉すべし。
③ 将来のキャリア展開につながらない会社を全力で避けるべし。
海外駐在中の株式売却益は、非課税にできる。
海外駐在中に、計画的に実行したいことの一つが、「株式の利益確定」です。
通常、株式及び有価証券の売却益には、約20％の税金が課されます。日本にいる間のトレードであれば、避けられないものですし、そういうもの、と考えるしかないのですが、海外駐在中であれば、ちょっとした裏技（？）があります。※もちろん合法な範囲内ですが。
海外勤務中で、日本の非居住者にあたる方は、日本で保有していた株式を、非居住者であるタイミングで利益確定すると、20％の税金がかかりません。
例えば、日本で、800万円の取得価額で購入した株式が、海外駐在中に1300万円まで増えていたとします。通常であれば、売却益500万円に対しての税金が100万円発生するのですが、この税金が、非居住者に対してはかかりません。
※特定口座ではなく、一般口座で取引したほうがスムーズだと思います。一度、税金を引かれたうえで手続きを行うのは手間なので。
かくいう私も、2013年～2014年頃からずっと保有している株の含み益がそこそこあります。駐在中に一度利益確定して、同額で買い戻せれば、その分の税金を節約できるため、どのタイミングで実行するのがよいか、見計らい中です。
難しいのは、利益確定後の買い戻しができないケースもあることです。証券会社のポリシー次第のようですが、非居住者に対しての株式の購入は、認めていない会社も多いです。
・帰任が見えてきたら一度、含み益をすべて確定させる。
・帰国後にすぐに買い戻す。
という計画が、ベストな選択肢では、と考えています。
海外在住者は、日本帰国時に免税でお買い物しよう
お正月は、日本に一時帰国した海外駐在員、駐在員妻の方も多いのではないでしょうか。
知らない人も意外といますが、日本人でも一時帰国の際には免税にてお買い物をすることができます。
ビックカメラ、ユニクロ、マツキヨなどは外国人も多く立ち寄る代表的な免税店ですが、デパートなどでも多くの店舗で免税が可能です。
必要な手続きは以下3つだけです。けっこう簡単。
①帰国時に、入国スタンプをもらう。 ※自動化ゲートでは日付が分からないためNG
②店舗での購入時にパスポートを持参し、免税希望である旨、申告する。
③出国時に、空港にて、パスポートに張られた免税証明を提出する。
マツキヨなどはアプリのクーポンも配布していますし、何も知らずに買うよりも15％程度安く購入することができるので、
一時帰国時に、医薬品やサプリをまとめて購入されたい方にはとてもおススメですよ。
普通の人が、海外で転職するなら、どこの国がいいのか？
海外に現地採用として直接転職する、というキャリアは、少しづつ身近なものになりつつあるように感じます。
興味がある方も多いと思うのですが、実際に海外転職を考える際に、どこの国で働けばいいのでしょうか？ 私の知り合いでも、そういった疑問を持つ方が多く、私なりの見解をまとめてみようと思います。
※なお、ITエンジニア、コンサルタント、会計士など、特定スキルを持っている方を想定した転職ではなく、日本では総合職・営業・事務職など、一般的なホワイトカラーとして勤務をしている人を想定しています。
１位： タイ
環境 ★★★★☆
生活コスト ★★★★★
キャリアアップの機会 ★★★★☆
最もおすすめなのは、タイです。アジアにおける日系企業数は、中国に次いで多く、日本人を対象とした求人が多いです。
リゾートや観光地も近く、気候も理想的。家賃や食費をはじめとした生活コストが安いことでも有名です。
従業員規模の多い会社における中間管理職として期待されるチャンスや、現地日本人向けの営業、サービス業など幅広い職種で勤務することが可能であり、キャリアの志向次第で、きちんとキャリアアップが図れる点が特徴的です。
２位： マレーシア
環境 ★★★★★
生活コスト ★★★★★
キャリアアップの機会 ★★★☆☆
環境や生活コストの低さでは、他の国と比べても非常に大きな利点があるのがマレーシアです。
リタイアしてマレーシアに移住したい方が多いのも理解できます。
一方、現地での日本人向けの仕事といえば、日本人向けのサービス業や、コールセンターでの仕事などが多く、営業職、マネジメント職など、キャリアアップを志向して海外に来る方には物足りない点もあるかもしれません。
もちろん、一概には言えませんが、国別の採用情報を見ると、マレーシアの場合、身に付くスキルやその後のキャリアの発展が見えにくいケースも多いようです。
３位： ベトナム
環境 ★★★☆☆
生活コスト ★★★★☆
キャリアアップの機会 ★★★★☆
あまり認識されていないようですが、ベトナムも海外転職において選択肢として検討に値する国だと思います。
現地に住む日本人の数は増加傾向にありますし、経済発展が著しいため、海外で働く醍醐味を味わえる国だと思います。
４位： 中国
環境 ★★☆☆☆
生活コスト ★★☆☆☆
キャリアアップの機会 ★★★★★
中国は、ご存じの通り、大気汚染も激しく、生活するうえでの心配ごとも多い国です。また、過去数十年にわたる経済発展により、既に家賃や生活費はかなり高い水準に達しています。
一方、中国に進出している日系企業においては、既に中国国籍の従業員も活躍しており、駐在員の人数、役割を限定している企業も多いため、実力次第でリーダー、マネージャーとして活躍する機会がもっとも多いのは中国だと思います。
以上です！
他は？と思うかもしれませんが笑、
正直、シンガポールや香港はあまりおすすめしませんし、海外転職でインド、というのはややハードルが高い気がします。韓国や台湾は経済成長が見込みづらい環境ですし、文化的な理由以外でわざわざ日本から転職するメリットは少ないと思います。いきなり欧米に、という転職もルートとしてはあるんだと思いますが、転職サイトをみていても、特殊な求人が多く、再現性のある転職ルートには思えません。
ランキング形式にはしてみましたが、総合力ならタイ、生活環境や生活コストを重視するならマレーシア、発展途上国の勢いを感じたいならベトナム、キャリアアップを見据えて鍛えたいなら中国、というのが私の見解です。
※すべて私見です。
中国で海外駐在した場合の給与のリアル
海外駐在生活が長くなってきましたが、私も、自社の制度ですら実際に駐在するまでほとんど理解していませんでした。
いつか海外駐在してみたい、駐在員の給与はいいと聞いている、という人の中にも実際いくらくらいもらえるの？というのを知らない人も多いのではないでしょうか。
そのあたりの情報を今回は、書いてみようと思います。
大手企業の駐在員の場合 （商社、メーカー、銀行）
日本での給与が３０代半ばで年収９００万円から１２００万円程度（手取り６５０～１０００万円）の方が駐在員として中国に来られる場合、平均的な給与としては、手取りで９００万円～１３００万円程度になるケースが多いようです。
ざっくり計算して、手取りベースで１．５倍前後になるくらいのイメージです。
なぜ海外勤務になるだけで給与が増えるかというと、多くの大手企業では以下のような手当が付くためです。
- 海外勤務手当
- 単身赴任手当
- 家族帯同の場合の家族手当
- 現地生活費
- 赴任国の危険度に合わせた手当
各手当の金額が種類は会社ごとに少しずつ異なるようですが、日本での勤務と比較して使えるお金はかなり増えることになります。
加えて、賞与は日本と同額程度支給され、住宅は会社負担という形が多いようです。
給与の受け取り方の例としては、日本で年収900万円(手取り700万円弱)の方で、
- 毎月の手取り給与 ７０万円 （中国生活費 ３０万円、日本の口座に支給される給与 ４０万円） × １２カ月 ＝ ８４０万円
- 賞与手取り １５０ × 年２回 ＝ ３００万円
- 合計 １１４０万円の手取り
といったイメージでしょうか。
会社によっては手取りベースで、2倍近くになるケースもあるようですが、一般的には1.5倍前後が目安かと思います。
中小企業・ベンチャー企業の駐在員の場合
東証一部上場企業ではない中小企業や、創業して年数の短いベンチャー企業にて、駐在員として中国に来られる方は、会社によって制度がまちまちですが、大手企業と比較すると、手当の金額などが少ないケースが多いです。
日本での年収に対して、住宅の支給、および、多少の生活費の手当支給を加算する、といったケースが多く、手取り給与ベースでは、日本勤務と比較して１．１～１．３倍程度、といったイメージになる方が多いようです。
大手企業と比較すると、給与はあまり増えませんが、中国の大都市の場合、日本よりも住宅賃貸の相場が高いため、住宅支給があるだけでもかなり使えるお金が変わります。（東京で８万円～１０万円程度の部屋を借りる場合、北京・上海では、１５万円～２５万円程度かかります。）
中国は既に物価水準が安くないうえ、安全な食料、食生活を送るためには、日本よりも生活費が多くかかるケースも多いです。現地の生活費を手当として支給する場合には、日本と比較して、北京・上海の場合、２～３割生活コストが高い前提で手当が支給されることが多いようです。
まとめると、
- 大手企業で福利厚生がしっかりしている会社で中国に駐在する場合、手取りベースで１．５倍くらいは増え、住宅も支給される。
- 中小企業、ベンチャー企業にて中国に駐在する場合、手取りベースで１．２倍程度増え、住宅も支給されるケースも多いが、会社によってまちまち。
といった具合です。
